結婚したときに入った医療保険を、46歳でやめた。月々の保険料を投資に回したかったのと、調べてみたら自分の場合は要らないと判断したからだ。
同じように「医療保険っているのかな」と迷っている人に、我が家がやめた理由と、その前に確認したことを書いておく。
そもそも医療費は「高額療養費制度」で頭打ちになる
日本の公的医療保険には、1か月の自己負担が一定額を超えたら、超えた分が戻ってくる高額療養費制度がある。だから医療費が100万円かかっても、窓口で100万円を自分で負担し続けるわけではない。
上限は収入で変わる。年収370〜770万円くらいの人で、だいたい月8〜9万円が目安。我が家のように世帯で収入が多い区分(年収770〜1,160万円)だと、上限はもっと上がる。
2026年8月から上限が上がる点は知っておく
この上限額は、2026年8月から段階的に引き上げられる。年収770〜1,160万円の区分は、月の上限が約17万円から約18万円へ上がる予定で、2027年8月にはさらに細かく区分が分かれる。公的制度を頼りにするなら、この改正は頭に入れておきたい。
我が家が医療保険をやめられた一番の理由＝会社の「付加給付」
うちの場合の決め手はここだった。会社の健康保険組合に「付加給付」という上乗せの仕組みがあって、高額療養費の上限よりさらに低いところで自己負担が打ち止めになる。
うちの場合、どれだけ医療費がかかっても、最終的な自己負担は月2万円まで。これがあるなら、民間の医療保険で入院日額をもらう意味は薄い。だから解約した。
ただし、付加給付は会社の健保組合があるかどうかで変わる。中小企業が多く入る協会けんぽには、この上乗せがないことが多い。自分の保険証の発行元(◯◯健康保険組合か、協会けんぽか)と、組合のサイトで付加給付の有無を一度確認してほしい。ここを見ずに「みんな要らないらしい」と真似するのは危ない。
やめる前に確認したこと
- 自分の高額療養費の区分(収入でいくらまでか)
- 会社健保の付加給付の有無と上限額
- 貯金で、上限額の数か月分を払えるか
- 先進医療や差額ベッド代など、制度の対象外になる出費をどう考えるか
最後の「対象外の出費」だけは、医療保険(や先進医療特約)が役に立つ場面でもある。先進医療は全額自己負担になるし、個室を選べば差額ベッド代もかかる。うちは「そこは貯金で対応する・個室にはこだわらない」と決めたうえで解約した。
浮いた保険料はどうしたか
やめて浮いたお金は、新NISAの積立に回した。保険で「もしも」に備えるより、貯金と公的制度で守りを固めて、余ったぶんを増やす側に回す。これが我が家の方針になっている。
医療保険そのものが悪いわけではない。貯金が少ない時期や、自営業で公的保障が薄い人には必要なこともある。要は「自分の場合に要るか」を、制度を調べたうえで決める話だ。
もし新NISAの口座をまだ持っていないなら、保険を見直すこのタイミングで作っておくと、浮いたお金をそのまま積立に回せる。手数料が安くて少額から始められるところなら、どこでも大きくは変わらない。松井証券なら100円から積み立てられる。
※以下はプロモーションを含みます
まとめ
- 医療費は高額療養費制度で頭打ち(上限は収入で変わる・2026年8月から上がる)
- 会社健保の付加給付があれば、さらに自己負担が下がる(うちは月2万まで)
- 先進医療・差額ベッドなど対象外の出費だけ別で考える
- 制度と貯金で守れるなら、保険料は投資に回す
「医療保険は不要」と一律に言うつもりはない。自分の保険証と健保のサイトを見て、要らないと判断できたら、その保険料は将来のために働かせたほうがいい。
コメント