46歳・資産2,500万円。でも老後資金はいくら必要？本気で計算してみた

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「老後資金2,000万円問題」という言葉を聞いて、なんとなく不安になったことがある人は多いと思います。僕もその一人でした。ただ、いざ自分の場合で計算しようとすると、そもそも「一般的にいくら必要なのか」すら正確に知らないことに気づきました。

そこで今回は、まず公的統計をもとに「一般的な老後資金」を計算し、そのあとで自分（46歳・資産2,500万円）の場合にどう変わるのかを、実際の数字で見ていきます。

まず「一般的な老後」を計算してみる

老後の家計を考えるとき、よく引き合いに出されるのが総務省の「家計調査報告」です。2025年の数字を見てみます。

次に、収入の柱になる公的年金です。日本年金機構が示す2026年度の標準的な年金額（平均標準報酬45.5万円・40年就業のモデルケース）は次の通りです。

この2つのモデルを単純に組み合わせると、

296,829円（生活費）－237,279円（年金）＝月59,550円の不足（年71.46万円）

という数字が出てきます。ただしこれは「あくまで平均モデル同士を組み合わせた場合の話」です。実際の年金額も生活費も、世帯によって大きく変わります。

ここからは僕自身の実情です。46歳、金融資産は2,500万円（正確には24,959,021円）。2026年8月に一瞬だけ突破した話を書いたばかりです。

40代・二人以上世帯の金融資産は、平均値1,486万円・中央値500万円（J-FLEC「家計の金融行動に関する世論調査2025年」・世帯主40歳代n=1,052）というデータがあります。僕の2,500万円は、中央値の5倍という位置づけになります。

ここまで見ると「余裕がありそう」に見えるのですが、話はそう単純ではありませんでした。

総務省のモデル世帯は持家率96%で、多くが住宅ローンを完済している前提です。ところが僕の場合、フラット35（1.31%固定・2020年12月実行・35年ローン）の完済は2055年12月、つまり75歳です。65歳時点でもローンが10年残っている計算になります。

この点だけでも、総務省モデルとは前提がまるで違います。繰り上げ返済をしない理由は以前記事にしましたが、老後資金という切り口で見ると、この「ローンが長く残る」という点は改めて意識する必要がありそうです。

ねんきんネットで自分の年金見込み額を確認したところ、次の数字が出てきました（2026年9月時点）。

正直なところ、この数字を確認するまでは「なんとなく厚生年金は月15万円くらいもらえるはず」という根拠のないイメージを持っていました。実際に見てみると、思っていたより少ない印象です。

ここで一つ、正直に書いておきたいことがあります。この132,687円は僕1人分の年金額です。先ほどの総務省モデル（296,829円）は「夫婦のみ無職世帯」の生活費なので、本来は妻の年金も合わせた夫婦合算の金額と比較しないと、フェアな対応関係になりません。

妻の年金見込み額はまだ手元で確認できていないため、今回は自分1人分の数字までを整理する記事としました。夫婦合算でどれくらいの不足額になるのか、そこに2,500万円の資産と60歳までの積立でどこまで埋められるのかは、次回あらためて計算してみようと思います。

今のところ、S&P500への月15万円の積立は60歳まで継続する想定です。60〜65歳の働き方はまだ決めていません。ここも正直に書いておきますが、再雇用なのか、別の形で働くのか、今のところ白紙です。

今回はっきりしたのは次の3点です。

「老後資金はいくら必要か」という問いに、平均の数字で答えるのは簡単です。ただ自分の実情に当てはめてみると、資産が多い分だけ安心とも言い切れないことが分かりました。次回は妻の年金見込み額も含めて、夫婦合算でどこまで見えるかを計算してみます。