iDeCoは40代から始めても間に合う?残り20年で積み立てられる額を試算してみた【47歳サラリーマンの結論】

こんにちは、共働き子育て中の47歳サラリーマン・けんいちです。

「iDeCo、40代から始めるのってもう遅い?」

こう思って踏み出せない方、多いんじゃないでしょうか。実際、私もそう思っていた時期があります。でも試算してみると、40代から始めても十分すぎるほどのメリットがあることがわかりました。

今回は「残り何年積み立てられるか」「いくら貯まるか」「節税はどれくらいになるか」を具体的に計算して解説します。

iDeCoは何歳まで加入できる?

2022年の法改正で、iDeCoの加入可能年齢が65歳未満に拡大されました(以前は60歳未満)。公務員・会社員・自営業・専業主婦(夫)問わず、国民年金の被保険者であれば65歳になるまで積み立て続けられます。

つまり40歳から始めれば最大25年間、45歳なら20年間、50歳でも15年間積み立てることができます。

毎月の掛金上限はいくら?

掛金の上限は職業・加入している年金制度によって異なります。

加入区分月額上限年額上限
会社員(企業年金なし)23,000円276,000円
会社員(企業型DCのみ)20,000円240,000円
会社員(確定給付年金あり)12,000円144,000円
公務員20,000円240,000円
自営業者68,000円816,000円
専業主婦(夫)23,000円276,000円

※2024年12月の制度改正後の内容です。

年齢別シミュレーション:いくら貯まる?

月23,000円(企業年金なし会社員の上限)を積み立てた場合のシミュレーションです。65歳受け取りを想定しています。

開始年齢積立期間掛金総額年率3%運用年率5%運用
40歳25年690万円約1,026万円約1,370万円
45歳20年552万円約755万円約945万円
47歳18年497万円約658万円約803万円
50歳15年414万円約522万円約614万円

47歳から始めても、3%運用で約658万円、5%運用なら約803万円になります。掛金の元本(497万円)と比べると、運用益だけで160〜300万円以上上乗せできる計算です。

節税メリットを金額で計算する

iDeCoの最大の魅力は「積み立てながら節税できる」こと。掛金の全額が所得控除になるため、所得税+住民税が年間でまとまった金額戻ってきます。

年収600万円のサラリーマン(所得税率20%+住民税10%=実効税率30%)が月23,000円(年27.6万円)拠出した場合:

項目金額
年間掛金276,000円
年間節税額(税率30%)約82,800円
18年間の節税合計(47歳〜65歳)約149万円
20年間の節税合計(45歳〜65歳)約166万円

運用益に加えて節税メリットも合算すると、47歳スタートでも合計300万円超の差が出ることになります。これは積み立てないと完全に取り逃すお金です。

iDeCoが特に向いている人

  • 会社員で課税所得がある(節税効果が大きい)
  • 老後資金が不安で、強制的に積み立てる仕組みが欲しい
  • 新NISAの枠を使い切っており、さらに非課税で運用したい
  • 60歳まで使わないお金がある

⚠️ iDeCoの注意点:60歳まで引き出せない

iDeCoの最大のデメリットは原則60歳まで引き出せないことです。これは強制的な老後資金になる半面、急な出費には使えません。

  • 住宅購入・子どもの教育費・緊急の医療費には使えない
  • 生活費に余裕がある範囲での掛金設定が重要
  • 掛金は1,000円単位で設定・変更可能(減額も可)

家計が苦しいときは掛金を最低額(5,000円)まで下げる「停止」より「減額」で対応できます。

我が家の実際

正直に言うと、我が家はまだiDeCoを始めていません。「どうせ60歳まで引き出せないなら新NISAを優先したほうがいい」と思っていたからです。

でも今回この記事を書くにあたって試算してみたら、考えが変わりました。節税だけで18年間に約100万円以上の差が出るというのは、やらない理由がありません。新NISAと並行して月数千円からでも始めるべきだったと、正直後悔しています。

「もう遅い」と先送りにしてきた自分への反省も込めて、この記事を書いています。同じように迷っている40代の方に、少しでも参考になれば嬉しいです。

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まとめ

  • iDeCoは65歳まで加入可能。40代スタートでも十分な積立期間がある
  • 47歳から月23,000円×18年間で、3%運用なら約658万円、5%運用なら約803万円
  • 掛金は全額所得控除。年収600万円・税率30%なら年間約8.3万円、18年で約149万円の節税
  • 運用益+節税の合計効果は、47歳スタートでも300万円超になりうる
  • 60歳まで引き出せない点に注意。生活費に余裕のある範囲で掛金を設定すること

「もう遅い」は思い込みです。40代でも20年近くの複利と節税メリットを享受できます。まずは自分の掛金上限を確認して、口座開設から始めてみてください。

【免責事項】本記事は運営者個人の実体験・見解をもとにした情報提供を目的としており、特定の金融商品への投資を推奨するものではありません。投資にはリスクが伴い、元本割れの可能性があります。最終的な投資判断はご自身の責任でお願いいたします。掲載している数値・制度等は記事執筆時点の情報であり、最新情報は各公式サイトをご確認ください。

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