こんにちは、共働き子育て真っ最中サラリーマンのけんいちです。
今回は「ガソリン暫定税率がもし廃止されたら、家計はどれくらい助かるのか？」をテーマに、リアルな数字で見ていきたいと思います。
■ 暫定税率とは？
ガソリンには、「揮発油税」と「地方揮発油税」という2種類の税金がかかっています。
本来の税率に「暫定的な上乗せ分」が加えられており、これがいわゆる暫定税率です。
その上乗せ分は、
👉 1リットルあたり 25.1円
と、けっこう大きな金額なんです。
■ 我が家の給油量で試算してみた
うちの車はFJクルーザーで燃費が悪く（笑）、月に約250リットルほどガソリンを入れています。
もし暫定税率が廃止されたら…250リットル×25.1円＝6,275円／月250リットル×25.1円＝6,275円／月
つまり、月に約6,300円の節約になる計算です。
年間で見ると、6,275円×12ヶ月＝約75,000円／年6,275円×12ヶ月＝約75,000円／年
これはかなり大きい！
■ 共働き家庭の家計に与える影響
月6,000円といえば、
- 子どもの習い事1つ分
- 外食1〜2回分
- 投資信託の積立1回分
に相当します。
ガソリン価格の高騰が続く中で、この負担が軽くなるのは家計にとって非常にありがたいですよね。
■ ただし注意点も
もちろん、「暫定税率が廃止されたらすぐ25円下がる」とは限りません。
政府が別の形で税収を確保する可能性もあり、ガソリン補助金の廃止や原油価格の変動などで相殺されるケースもあります。
とはいえ、家計に直結する“燃料費の税金”が見直される動きは、注目しておいて損はありません。
■ まとめ
暫定税率が廃止された場合、
我が家のように月250リットル給油する家庭では月6,000円・年間7.5万円の節約が期待できます。
ガソリン代のような“固定費に近い支出”が下がるのは、節約効果が大きいです。
今後の国の動きに注目しながら、引き続き家計改善のヒントを探っていきたいですね。
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